飲食店の採用は難しい？応募を増やすための7つの施策

飲食店が抱える大きな悩みの1つである人手不足。

多くの飲食店経営者様は、これを解消するために求人サイトなどを用いて求人募集をかけることかと思います。しかし、どれだけ求人にコストをかけても十分な応募数がなく、人手不足に悩み続けている方も少なくありません。

それもそのはずで、求人の応募数を増やすには、十分に練った戦略と効果的な求人方法を知る必要があります。

そこで、今回の記事では応募が集まらない飲食店の方に向けて、求人で応募数を増やすためにやるべき7つの方法を紹介します。

飲食店の有効求人倍率

多くの飲食店が人手不足に陥っているとよく耳にしますが、実際はどれくらい人が足りていないのでしょうか。

ここで、有効求人倍率とよばれる雇用状況を知るための指標を用いて飲食店がどれくらい人手不足なのか確認します。

有効求人倍率とは、企業からの求人数（有効求人数）を、公共職業安定所（ハローワーク）に登録している求職者（有効求職者数）で割った値です。

有効求人倍率が1より大きい場合は「求職者の数に対して求人数が多い」ことになり、人手不足であるといえます。

一方、有効求人倍率が1より小さい場合は「求職者の数に対して求人数が足りない」状態で、就職するのが難しいです。

厚生労働省の「一般職業紹介状況(令和4年4月分)について」では、一般職業全体の令和4月4月の有効求人倍率は1.23倍と報告しており一部の仕事では人手が足りていないことがわかります。

一方、飲食店に絞ってみると「飲食物調理の職業 」の有効求人倍率は2.38倍、「接客・給仕の職業」の有効求人倍率は2.48倍と非常に高い数値となっており、他の職業に比べても飲食店が人手不足の深刻さが目立ちます。

飲食店が人手不足な理由

では、飲食店が人手不足になる理由は何が考えられるのでしょうか。

ここでは、改めて飲食店が人手不足になる理由を紹介します。

シフトが不規則

飲食店は時期によって忙しさが変わるためシフトが不規則になりがちです。

繁忙期には、休みたくても休めない状況であったり、逆に閑散期では働きたくてもシフトに入れないことが多々あります。

特に、アルバイトやパートの方にとってシフトが融通が利くかということは仕事選びで重要視している1つです。

求人＠飲食店.COMの「飲食店のアルバイト勤務に関する調査」では、希望シフト制かどうかを重視している方が、女性で40%、男性で19%もいらっしゃいます。

このようなアンケート結果から、シフトが不規則な飲食店は応募が集まりにくく、採用した人材が定着しづらい特徴があります。

労働環境に問題がある

飲食店の労働環境は、勤務時間が長く作業が多いことが特徴です。また、飲食店での主な仕事であるホールとキッチンはどちらも立ち仕事であり、事務仕事に比べて体力を消耗します。

さらに最近は24時間365日オープンしている飲食店も増えてきたため、休みを取るのが難しいです。

実際、厚生労働省の調査によると、2018年度の就業者の年間休日の平均は107. 9日に対し、飲食店の年間休日は97. 1日と、平均に比べ10日も低い数値となっております。

こういった労働環境の問題も飲食店の人手不足の原因に繋がっています。

コロナにより飲食での仕事のイメージが変わったから

新型コロナウイルスによって飲食店に対して抱くイメージが変わったことも人手不足の原因の1つです。

飲食店では、どれだけ感染対策を行ってるとしても対面によるサービスを行っている場合、どうしても感染リスクがあるというイメージを持たれてしまいます。

また、新型コロナウイルスによって飲食業界が次々と潰れた現状をみて、今後の業界の先行きに不安を感じる人も増えてきました。

このようにコロナ感染を懸念して、飲食店での仕事に応募しない人も出てきました。

飲食店で応募数を増やすための7つの施策

ここまで、飲食店が人手不足な理由は複数あることを解説をしました。それでは、どのようにして飲食店への求人の応募を増やせるのでしょうか。

ここでは、応募数を増やすために取り組むべき施策を紹介します。

1. 求職者が魅力に感じる求職票の作成

多くの飲食店が人手不足である状況から、飲食業の求人は常に出回っています。

ライバルが多い中、自分たちの求人に応募してもらうためにもまずは、求人票の書き方を工夫するようにしましょう。

特に、職種名に関しては求人票を見るか決定するところのため、ここで求職者に魅力を伝えられるよう具体的に記載しましょう。

例えば、「カフェの接客」といった表現では自店が他店に比べ何が優れているのかわからないため、「【接客バイト】インスタ映えで話題になったイタリアンカフェ」のように、店の魅力を十分に引き立てる表現を用いましょう。

また、アルバイトの人はシフト制度や給与を特に気にするため、シフトにどれくらい融通が利くかや昇給があるかなども記載しましょう。

ハローワークに特化した求人票の書き方については、「飲食店で効果の出るハローワーク求人票の書き方」でも解説していますので、併せてご覧ください。

2. 飲食業界の求人サイトへの掲載

求人サイトの中には飲食店に特化したサイトも複数あります。

通常の求人サイトでは、求職者は仕事を絞って探しているわけでなく、自分が興味があるかもしれない仕事をなんとなくで探していることが多いです。

一方、飲食サイトであれば、飲食に絞って仕事を探している人がほとんどなため効率的に求職者にリーチできます。

ただ、飲食に特化したサイトだったら何でもいいわけでなく、サイトによって予算や訪問する求職者の属性が変わってくるため、自分たちの店舗に合うものを選ぶようにしましょう。

3. SNSの活用

求人の応募は求人サイトからだけでなくSNSを通じて直接応募がくることもあります。

SNSでは、自店の雰囲気や実際の料理、社員同士の仲といった求人サイトには載せられないような自店のリアルを伝えることができます。

自社の魅力をSNSで伝えることができれば、ここで働きたいと思う方も増えてきます。

もちろんSNSは求人だけでなく集客に繋がることもあるため、飲食店は積極的にSNSを活用しましょう。

特に、写真がメインのSNSである「Instagram」は、映える写真を撮りやすい料理との親和性が高いため、飲食店にとって特におすすめです。

4. Indeedを利用する

Indeed（インディード）とは、求人に特化した採用プラットフォームです。

当たり前のことですが、通常の求人サイトでは掲載した案件しか見ることができません。

一方、Indeedでは求人サイトや企業の採用ページから求人情報を集約して表示することができるため、Indeedを介して各求人情報へアクセスできます。

そのため、Indeed内でほとんどの求人サイトの求人情報を確認することができます。

また、このような仕組みから、Indeedに求人案件を直接掲載しなくても、求人サイトに求人案件を載せていれば自動的にIndeedに掲載されていることもあります。

Indeedには直接投稿とよばれる方法もあり、Indeed内に直接求人情報を入力することができます。

この方法を使うことで、求人サイトを利用していなくてもIndeedを利用することができます。

もし、求人サイトに掲載していなければIndeedで求人を作成するのがおすすめです。

5. リファラル採用する

リファラル採用とは、社員に人材を紹介してもらう採用手法を指します。

既に企業の文化や雰囲気を知っている従業員からの紹介のため、紹介される方は従業員と似た価値観を持つ方が多く、自店に合うような人の可能性が高いです。

そのため、リファラル採用から入社した従業員は、採用のミスマッチが起こりにくく、入社後の早期退職を防ぐ効果にも繋がります。

リファラル採用を積極的に行いたいならば、従業員への協力を依頼し、リファラル採用時に報奨金などのインセンティブを渡すといった仕組みづくりをするようにしましょう。

6. 労働環境の改善

前述したように、飲食業界は労働時間の長さや職場環境の悪さが人材不足の原因とも考えられるため、 労働環境を改善することで採用に繋がりやすくなります。

特に自分の都合で休めるかどうかは重要なポイントのため「シフトは柔軟に対応する」「有給休暇の消化率を90%」などできる限りの改善をし、求人票にも記載するようにしましょう。

多くの求職者にとって飲食店は休みがとりづらいという印象があり、労働条件を見直すだけで他店と差別化ができ、求職者が応募したいと思えるお店にすることができます。

7. 外国人人材の採用

多くの飲食店では、「フリーター、学生、主婦」などをターゲットに求人を行っているかと思います。
しかし、少子高齢化などによって、ターゲット層が全体的に減少しているため採用が年々難しくなっています。

そこで、新たな切り口として外国人採用がおすすめです。

近年、外国人の労働者数は増加しており、厚生労働省の「外国人雇用状況」では、下記のグラフのように右肩に上がっております

今後、外国人労働者の数が減ることも考えづらいため、積極的に外国人の雇用を狙っていくと人手不足の解消に繋がります。

ただし、在留資格によっては雇えない外国人もいるため、面接時には就労可否の確認をするようにしましょう。

3万円で応募が50名の成功事例を紹介

ここまでの記事を読んでも、飲食で求人の応募を増やすためには、結局ある程度の予算は必要だと思われている方もいらっしゃるのではないでしょうか？

しかし、求人の募集方法を工夫すれば費用を抑えて応募を大きく増やすことができます。

弊社では、たった3万円で非常に多くの求職者が応募をした成功事例もあります。

どのような施策を実施したかは、「たった3万円で応募50名採用20名の成功事例」から確認することができます。気になる方はぜひ、資料をダウンロードしてみてください。

まとめ

現在、飲食店の人手不足は過去に類を見ないほど深刻な状況になっています。

一方、コロナも少しずつ収まり、今後売上を伸ばすために積極的に従業員を雇いたいと思っている飲食店経営者の方も少なくないかと思います。

まずは、今回の記事で紹介した応募数を増やすための施策の中で、自店で導入しやすいものから実施していきましょう。

また、適切な採用戦略があれば、必ず新しい人を雇うことができるため、諦めず行動をし続けることが大事です。